4つのテーマ別ブログ記事の更新情報に加え、テーマ外の脈絡のない内容をつぶやきのように綴っています。以前のタイトル「意味の周辺」は2011年12月以降、http://imimemo.blogspot.com/ にて更新を続けています。「意味の周辺」該当記事に対するコメントはhttp://imimemo.blogspot.com/ の該当記事に投稿して頂ければ幸いです。

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「意味の周辺」記事

地球温暖化問題の個人的重圧

私は社会的には地球温暖化問題からは何の重圧も受ける立場にはない。専門的にそのような問題と関わる研究者ではないし、政治、経済的に多少とも責任ある立場にいるわけでもない。利権などはもちろん、単に職業的にでもエネルギー産業に関わっているわけでもない。それでも個人的に、地球温暖化問題の重圧は非常に大きいのである。重圧というのは不適当かもしれない。それよりも悩みか憂い、あるいは単に気がかりとでも言っておくべきか?しかしやはり、重くのしかかってくる問題なので重圧というほかはないのである。

このように特に責任ある如何なる立場にあるわけでもないが、ただ、別のブログ、発見の[発見」で一昨年からこの問題を可成りの回数、取り上げてきた。それは、そのブログでは幾つかの科学ニュースサイトの記事からテーマを見つけてきたので、必然的にこの問題をもかなりの頻度で取り上げる事になった。そういう行きがかり上からも多少はこの問題を考え続ける責任を感じてもおかしくはないと勝手に思っているという事もある。

その、「発見の発見」の方で、そしてこちらでも書いてきたように、個人的には、前世紀末にピークを迎えた地球温暖化の主要な原因は太陽活動にあるという説が正しいことに確信を持っている。一方、この問題では、今さら言うまでもなく、組織、個人を問わず権威筋の方ではことごとくCO2原因説を支持している。政治的権威、学問的権威だけではなく、宗教的権威でもその傾向が有る。古い言い方をすれば、聖俗を問わず、権威筋はCO2原因説を支持しているようなのだ。そういう中で最近、権威筋の代表とも言うべき人物がこの問題を解説しているインターネット動画を2本見る機会があった。一方は下記リンク、日本の外務副大臣でこの問題を直接担当している福山副大臣へのインタビュー。
http://www.videonews.com/asx/marugeki_free/447/marugeki447-1_300.asx
もう一方は下記リンク、名古屋大学大学院の春名幹男教授の解説。
政府関係ではないが政治や報道関係の大学院教授だから、この問題でも権威者に間違いはないだろう。

この権威者2人の温暖化問題に対する解説には共通する部分と異なる部分とがある。共通する部分としては、まず、CO2による温暖化説への「懐疑論」について一定の言及をしている事が上げられる。そして「懐疑論」が存在していること自体は認めているが、その「懐疑論」の内容の当否、内容に対する個人的な判断は全くしていないという事である。つまり、科学的には、あるいは地球温暖化という自然現象そのものについては、実際にはどうか分からないが、少なくとも建前上、自分自身では考えることも判断する事も停止している。つまり語ることを避け、無視しているという事である。この点で2人は共通しているのだが、違いもある。

福山副大臣の方は、国連IPCC科学者の合意が世界の専門科学者の合意であり、現在それを正しいと見なすしかないという立場であるのに対し、春名教授の方は、エネルギー利権による対立という構造を持ち出している。IPCC側すなわち主流のCO2温暖化説の方は石油石炭以外の新エネルギー開発を指向する利権側を代表しているのに対し、CO2懐疑説の方は石油利権側を代表しているというわけである。そういう事であるなら、なおさら自分自身でどちらが正しいのかを、つまり太陽活動説とCO2説のどちらが真実に近いのかを自分自身で調査し、判断すべきではないのか?と個人的には思えるのだが、教授はそれをしない。少なくともこの場面ではしない。春名教授はもっぱら政治的な判断でCO2温暖化説を採る方を得策とし、それを支持する。

政治的な判断が科学的な真偽の判定に優先するということは確かに解る。それは宗教や倫理と同じ事だろう。恐らく上記の2人とも政治的な判断でそうしているのだろうと思う。しかしそうではない、という可能性もないといえない。そうであるとすれば、つまり科学的な、この場合は自然現象の解釈や理論に対する判断を避けることの理由が政治的あるいは倫理的、宗教的なものではないとすれば、考えられる理由としては、単なる怠慢と無責任、あるいは無能としか考えられないのではないかという考え方も出来る。

もちろん、他にも多忙とか、そこまで立ち入ることの効率性とか、重要性の認識というものがあるだろう。多忙でそういう専門外の問題にまで立ち入る時間がないとか、そこまで自分が時間をかけて追求するに値しない。専門外のことは専門家に任せておけばよいというわけである。

しかしこの問題に限ってはそういう議論は成り立たないだろう。問題はあまりにも重大である。というのも、IPCCなどのCO2原因論者の説明を信じるとすれば、これは他人任せにするにはあまりにも重大である。なにしろIPCC報告の理屈を信じるならば、それは人類の存亡に関わる重大問題であるからだ。そしてこの問題を本当に自分自身の頭で考え、判断することは素人にもそんなに困難なことではない。もちろん、最初から研究者として調査研究を始めることなどは問題にならないが、CO2主因説をとらない誠実な専門科学者が素人に理解できるように語っている資料はいくらでもある。そういった専門学者は政府や政治家が呼べば、あるいは権威のある評論家が訪問すれば喜んで説明に応じるだろう。インターネットで世界各地から資料を集めることができるし、気象庁のホームページで公開されている資料、データだけでも可成りの事が分かる。逆に困難な面があるとすれば専門家にとっても困難である。これは特定の専門分野だけの問題ではないからである。

CO2原因説側に立てばそれほどまでに重大なこの問題を、そこまで自分自身で追求する気持ちがないとすれば、そして単なる怠慢、無責任、無能ではないのだとすれば、内心ではそれほどの重要性を認めていない、すなわちCO2原因説を内心では信じていないという可能性が十分に考えられる。内心というよりも無意識という可能性も考えられる。自己欺瞞の1つのあり方とも考えられる。

そこで気になるのは、共産党ではこの問題をどう考えているのかという事だ。共産党は上述の2者のように政府筋でもなく、学者、評論家でもなく、野党のひとつであり、立場が多少異なっている。またイデオロギー政党であり、科学的社会主義を標榜している。とにかく科学、科学を尊重することにかけては最高権威を自任するところのひとつである。前委員長、現委員長、共に東大の物理系出身であり、一般党員にも各種専門の自然科学者を多く抱えていると思われる。

そこで共産党関係のホームページを調べてみる。不破元委員長については新聞記事か何かで、CO2原因説を確信をもって主張されていた記憶があり、だいたい党としても同じようなものだろうと思われるが、やはり予想通りである。

党中央委員会のホームページでは、科学上のCO2原因説そのものについての言及は無いが、政策として温室効果ガス排出量を1990年比で30%削減することを求めている。CO2削減要求が必ずしもCO2原因説と一致する訳ではないが、ここまで要求すると言う事はCO2原因説を根拠にしていることに間違いないだろう。実際IPCCの予測を信じ、それを根拠に対策を講じなければならないとすればこの位は必要な事かも知れない。そういう意味では誠実だと言えるかも知れない。しかし現実にそれ程の危機感をもっているとも思えないが。

また「しんぶん赤旗」の科学記事紹介を見ると、「太古の地球を暖めていた超温室効果ガス(10月4日付)」「温暖化で始まる両生類の産卵時期(8月30日付)」、といった見出しの紹介ページがある。

一般に科学、科学、と科学という言葉を多用し、何かと言えば科学を権威の拠り所とし、科学を盾とし、科学を宣伝、喧伝する、端的に言えば科学信仰者、科学喧伝者がCO2原因温暖化説を支持する傾向が強いことは言えるようである。逆にCO2原因温暖化説の喧伝者も科学という言葉を多用し、何かと言えば科学を盾に持ち出してくる。今流行のニセ科学という言葉も、そしてニセ科学批判もCO2原因温暖化説の喧伝者が発祥ではないにしても主要な普及元ではないかと思える節がある。そこを「温暖化懐疑主義者」が逆手にとって、CO2原因温暖化説が逆にニセ科学と呼ばれるようになったようだ。

こうしてみると、こういう科学信仰者、科学信仰的イデオロギーの見据える科学とは何かイメージ的なもの、幻想のようなものではないかとも思えるのである。

だが私は、物理学者であった不破前委員長にしても志位現委員長にしても、ご本人自身で本当に先入観なしに信頼できる地球科学者の太陽活動主因説論者の説明と、例えばIPCC報告書におけるCO2主因説とを比較検討されたならば、太陽活動主因説の正しさとCO2主因説のいい加減さに気付かないはずは無いと確信するものである。そうならないとすれば、あるいはそれをされないとすれば、そこに怠慢、無責任、あるいは自己欺瞞、あるいは先入観、偏見、思い込み、幻想、予断があるとしか思えない。

もちろん、共産党にも政治的な判断で科学的に基づいた論理を犠牲にする場合もあり得るだろう。


しかし・・・、政治的な判断に未来の予測は不可欠である。そして地球温暖化は、多少は人間活動の影響による可能性があるとしても、それ自体は自然現象である。そしてCO2原因温暖化説の科学者達は今後数年間の気温と大気中CO2濃度の推移をどのように予測しているのであろうか。そしてそのデータにどのように対応するのであろうか、ということが今一番気になることである。

気象庁のホームページでは日本で観測している年平均データを公開している。もちろん諸外国でも公開している。とりあえず気象庁による日本のデータが下記からアクセスする事ができる。

これに関しては次の、ブログ・発見の「発見」の2回の記事で触れている。

気温については、2000年以降、上昇が止まっていることはすでに世界的にも色んなところで言及されていることもあり、そのとおりであることが分かる。そして今年途中までのデータは、今にもシミュレーションの範囲から外れそうな位置にある。温度については、これまでのデータからも、多少の上下の振れは見ることができるから、たとえシミュレーションから外れてもごく一時的な現象ですぐに上昇に転じるという見方もできるかも知れない。しかしCO2濃度になるとどうであろうか。これまで、何十年にもわたって一貫して上昇を続けてきたCO2の年平均濃度の上昇が止まるとか、減少に転じるようなことがあればどうなることだろうか。

CO2濃度が減少に転ずるような事があれば、気温のデータ以上にCO2原因温暖化説にとって深刻な脅威になることは間違いが無い。そうなれば、大気中CO2濃度が人為的なCO2排出による要因を遙かに超えて気温と海水温の要因に依存していること、大気中CO2濃度が温暖化の原因である程度を遙かに超えて温暖化の結果であったことが証明されることになる。

ただ気温の傾向については素人でも、自分の生活している地域に関してに限られるが、ある程度は感覚的に掴むことができるのに対し、CO2濃度に関しては、こういう所のデータに頼る以外に手段がない。それでCO2濃度の変化に関しては、一般人に対しては目立たない可能性がある。とにかく、正しいデータが公開され続けることだけは保証されなければならないと思う。

一方、以上の問題は科学の本質にも関わる「専門性」という問題に行き着く。これは実は科学と言うより、学問一般の専門性の問題と言うべきだと思うけれども、科学とは何かという問題とも深く関わるところの、専門性とは何かという問題である。これは民主主義といった社会制度にも関わる、現代人に課せられた最大の問題のひとつなのだと思う。
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